マテリアリティ Materiality

Materiality (IMPORTANT issues)

マテリアリティ(重要課題)

 当社は以下の 8 つのマテリアリティを特定しました。各マテリアリティについて具体的な取り組みを進めていきます。

materiality

区分 マテリアリティ 主な取り組み 目標・KPI
事業活動 地球環境保全への対応「ニッパツグループ環境チャレンジ」
  CO2排出量の削減 ・省エネ推進
・設備の電化、燃料転換、ライン編成
・生産工程や製品開発における技術革新
・再生可能エネルギーの活用(電力購入、太陽光発電への設備投資など)
対象会社 SCOPE2におけるCO2排出量
2030年 2039年 2050年
当社及び国内連結子会社 2013年度比50%減 CN達成 -
当社及び国内外連結子会社 2013年度比35%減 2013年度比63%減 CN達成

  ※CN…カーボンニュートラルの略

環境負荷物質
の削減
・材質判定機による分別の徹底と廃プラの有価物化
・再資源化が可能なリサイクル業者の再検証
・有償リサイクルの無償化や有価物化の推進
対象会社 産業廃棄物
2030年 2039年 2050年
当社及び国内連結子会社 2013年度比95%減 ゼロを目指す -

 

環境貢献型製品の創出 ・電動車の駆動用モーターに使用されるモーターコアやインバーター用の金属基板など電動車関連製品の開発・生産・安定供給
製品 2026年売上目標 2030年売上目標
モーターコア 133億円 242億円
金属基板 136億円 350億円

  ※2025年5月決算説明会時点

社会課題の解決に寄与する製品開発 ・社会全体で情報化が加速するなかでのビックデータ需要に対応するHDD関連部品や半導体プロセス部品の開発・生産・安定供給
製品 2026年売上目標 2030年売上目標

半導体プロセス部品

323億円 528億円

  ※2025年5月決算説明会時点

経営基盤 人の価値の最大化 ・人材の確保と育成
・ダイバーシティ推進
・働き方改革
・人事制度改革
・安心・安全な職場づくり

・処遇改善、ライセンス手当制度拡充によるエンゲージメント向上
・重筋作業の撲滅

項目 2024年(実績) 2030年(目標)
従業員エンゲージメント診断スコア 67.6pt 75.0pt
女性管理職比率 2.9% 5.0%
総合職定期採用女性採用比率 11.1% 20.0%
男性の育児休業取得比率 60.2% 100.0%

 

人権の尊重 ・人権尊重方針の浸透
・人権推進体制の強化
・人権リスクに対する防止策の推進
・人権研修の実施と受講率100%
・当社及び国内連結会社での人権調査の実施
・当社でのサプライチェーンにおける人権調査の実施
・長時間労働防止のための取り組み実施
コンプライアンス ・役員、従業員への継続的な教育 ・コンプライアンス意識調査結果に基づく問題点・課題の抽出とコンプライアンスプログラムへの落とし込み
グループ経営 ・サステナビリティ、マテリアリティのグループでの取り組み
・当社及び連結会社への社長訪問によるコミュニケーションの実施(「TOP巡回」)
・「TOP巡回」によるグループ一体感の醸成
・グループ社長会、グループ会議体による情報共有
・当社及び国内連結会社での従業員持株会加入率80%以上
・グループ会社との連携による、働きやすい・働きがいのある職場づくりの促進

Materiality identification process

マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス

 当社は、以下のプロセスを経て、マテリアリティ(重要課題)の特定に至りました。

  1. STEP1
    課題(マテリアリティ候補)の抽出

    関連する複数部門で、部門横断的なプロジェクトを発足し、SDGs、GRIスタンダード、
    各種ESG評価などを参考にマテリアリティ候補となる社会課題を抽出。

  2. STEP2
    重要性の検証、分析

    当社が置かれている事業環境や社訓・経営理念、CSR基本方針などと照らし合わせ、
    マテリアリティ候補の自社にとっての重要性を検証・分析。
    また、外部の有識者の意見聴取などを行い、ステークホルダーにとっての重要性も検証・分析。

  3. STEP3
    マテリアリティ(重要課題)の特定

    STEP1とSTEP2をふまえ、プロットを行い、マテリアリティ(重要課題)を特定。

  4. STEP4
    マテリアリティ(重要課題)の分析

    STEP3で特定したマテリアリティ(重要課題)のうち、特に財務影響が大きい項目として「地球環境保全への対応(環境チャレンジ)」と「人の価値の最大化」を特定。

  5. STEP5
    上層部とのディスカッション取締役会承認

    上層部とのディスカッションを経て、取締役会にて承認。
    今後は定期的な見直しも検討する。