マテリアリティ Materiality

Materiality identification process

マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス

 当社は、以下のプロセスを経て、マテリアリティ(重要課題)の特定に至りました。

  1. STEP1
    課題(マテリアリティ候補)の抽出

    関連する複数部門で、部門横断的なプロジェクトを発足し、SDGs、GRIスタンダード、
    各種ESG評価などを参考にマテリアリティ候補となる社会課題を抽出。

  2. STEP2
    重要性の検証、分析

    当社が置かれている事業環境や社訓・経営理念、CSR基本方針などと照らし合わせ、
    マテリアリティ候補の自社にとっての重要性を検証・分析。
    また、外部の有識者の意見聴取などを行い、ステークホルダーにとっての重要性も検証・分析。

  3. STEP3
    マテリアリティ(重要課題)の特定

    STEP1とSTEP2をふまえ、プロットを行い、マテリアリティ(重要課題)を特定。

  4. STEP4
    マテリアリティ(重要課題)の分析

    STEP3で特定したマテリアリティ(重要課題)のうち、特に財務影響が大きい項目として「地球環境保全活動への対応」と「人材価値の最大化」を特定。

  5. STEP5
    上層部とのディスカッション取締役会承認

    上層部とのディスカッションを経て、取締役会にて承認。
    今後は定期的な見直しも検討する。

Materiality (important issues)

マテリアリティ(重要課題)

 当社が特定したマテリアリティ(重要課題)は、以下のとおりです。

区分 マテリアリティ(重要課題) 主な取り組み
外部要因 「環境チャレンジ」
・CO2 排出量の削減
・環境負荷物質の削減
・2039 年までにカーボンニュートラル達成
・2039 年までに産業廃棄物ゼロ
環境貢献型製品の創出 ・ 電動車関連製品の開発、生産(モーターコア、金属基板など)
事業活動を支える経営基盤 「人を大切にする」人材価値の最大化
・従業員の安全と健康
・ 働きやすい働きがいのある職場
・ダイバーシティ
・健康経営の推進
・働き方改革の推進、人事制度の見直し
・多様な人材の採用・育成、ダイバーシティ研修 など
人権の尊重 ・人権に関する考え方の作成、開示
グローバル規模の人材育成 ・英会話、異文化コミュニケーション研修などの実施
・キャリア面談の実施
コンプライアンス ・ 役員、従業員への継続的な教育
事業活動を通じた社会課題の解決 社会課題の解決に寄与する製品開発 ・ ビッグデータ需要に対応するHDD 関連部品や半導体プロセス部品の開発・生産
グループ経営 ・上記の項目のグループ・グローバルでの取り組み